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コロナ禍の影響から多くの人が在宅勤務をはじめとしたリモートワークを経験する中で、広まりつつある“ワークインライフ”。ワーク(仕事)とライフ(人生)という2つの要素を切り離して考えるのではなく、「ライフにはさまざまな要素(家族、趣味、学び、地域など)があり、その中のひとつとしてワークがある」という新しい働き方だ。
今回、メディア・テクノロジーによる新しい働き方を研究している、関西大学の松下教授にインタビューを行い、ワークインライフとは何か、どう向き合っていくべきか伺った。
松下 慶太
関西大学社会学部教授。博士(文学)。
専門はメディア論、コミュニケーション・デザイン。

働き方を自由に設定できるワークインライフ

未来の働き方の指針としてワークインライフという考えが広がりつつありますが、改めてどのような働き方なのか、お聞かせください

ワークインライフはNTTさんなどが提唱しているもので、私の口から「ワークインライフとはこうである」と、お伝えするのはなかなか難しいのですが、私が研究しているワーケーションも、ワークインライフの一環だと考えられますので、そこからお話しさせていただきますね。

まず、ワーケーションもはっきりとした定義はありません。というより、あまり厳密に定義してしまうと、それはワーケーションの本質ではなくなってしまうんです。それを踏まえて、私なりの考えで説明しますとワーケーションとは「仕事と休暇を"重ねる"事で、何かを可能にしたり、価値を生み出したりするワークスタイルであり、ライフスタイルであること」です。

ポイントはこの"重ねる(重ねられる)"というところで、例えばカフェや移動中の車中など、オフィス以外の場所で働く機会はこれまでにもありましたが、ワーケーションはそこからさらに一歩進んで、自分が快適だと感じる場所で、自分の好きな時間に働くことです。

ワーケーション中の松下教授
ワーケーション真っ只中の松下教授

仕事と休暇という正反対の行為を重ねるわけですが、オフィスにいる時よりもずっと効率的に仕事を進められたり、新しいアイデアが生まれたり、地域との繋がりが生まれたりと、"重ねることによってさまざまな価値が生まれる"可能性があるんですね。

ワーケーションとは本質の部分で違いはありますが、働く時間や場所をワーカーが自由に設定できるという意味では、スーパーフレックス制度や、ジョブ型雇用なども、ワークインライフの一環と捉えることができます。

ワークライフバランスからワークインライフへ

コロナ禍以前は"ワークライフバランス(仕事と生活の調和)"という考えが一般的でしたが、ワークインライフとは対極にあるように思われます

ワークライフバランスは結局のところ、仕事と生活のゼロサムゲームであり、二社択一の考えなんです。それはある意味、当然のことで、ワークライフバランスが推進されていた時代の仕事は、「オフィスや工場に行かないといけない」であったり、「9〜17時で働かないといけない」であったりと、場所も時間も固定されていたからです。

しかし、それが今ではリモートワークを中心に、場所や時間を選ばずに働けるように変わってきた。例えると今まで固体だったものが、液体に変化してきたという感じでしょうか。ライフの中にワークが液体のように混ざり、溶け込んでいるような状態。このことをワークライフインテグレーションと呼んだりもします。さらに言えば、今後は気体として区別もなくなり、目に見えていないけどそこにある存在、となるかもしれません。

ワークライフバランス - イメージ

ワークインライフとは、ライフとワークの混ざり方を自分のスタイルに合わせてどう工夫していくかという考えであって、今までのように「とにかくバランスをとればいい」っていう発想自体が、もはや有効なアプローチではなくなってきているんだと思います。

ワークインライフが広まってきた要因は、コロナ禍による影響が大きいのでしょうか?

コロナ禍がワークインライフを加速させたことは間違いありません。しかし、たとえコロナ禍になっていなくても、遅かれ早かれワークインライフの考えに至ったと思います。

長年メディアを研究してきましたが、メディアの発展は、時間と場所をどんどん柔軟に変えていきました。モバイルメディアや、テクノロジーを使う仕事が増えれば増えるほど、企業がそれらを取り入れれば入れるほど、ワークライフバランスという考えは自然になくなっていくのだろうと思います。

これは"ワーク"の部分に"ラーニング(学習)"や"エデュケーション(教育)"を当てはめてみても同じで、これまで時間と場所を区切って行っていたあらゆることが、メディアの発展によって変化していくと思います。

イメージ

教育に関しては本人だけでなく、家族を含めたワークインライフとして考えられますね。

そうですね。今まではお父さんの転勤に合わせて引っ越していたところが、これからは子どもの教育のために引っ越しをするというようなシチュエーションも珍しくなくなってくると思います。"ワークに伴ってライフを変える"のではなく、"ライフに伴ってワークを変える"とうことですね。

また、社員の居住地制限を撤廃する企業も増えつつあります。そうなるとワークを変えるのではなく、"ワークはそのままで、ワークスタイルを変える"ことも可能になっています。これもまた、ワークインライフのあり方ではないかと思います。

Y世代はワークインライフとどう向き合う?

これからの日本経済の中心となるであろうY世代(1980年から1994年までに生まれた世代)に向けて、ワークインライフと上手に向き合うためのアドバイスはありますか?

実はY世代の人たちは、X世代(1965年から1979年に生まれた世代)に比べて、ワークインライフに対する順応のスピードがすごく早いんですよ。

あくまで個人的な考えですが、Y世代の多くがうまく順応できている理由は"もともと仕事に合わせてスタイルを作るのではなく、スタイルから仕事に入っている"人が多いからだと思います。もっとシンプルに言えば、Y世代の多くは"仕事よりもスタイルの方が大事"なんですね。逆に上の世代は、まず仕事が明確にあって、それをどういうスタイルで行うべきか、自分からスタイルを合わせていくといった考えになっているんです。

松下慶太さん - イメージ

世代の違いで、どうしてここまで大きく考え方が違うのでしょうか?

Y世代すべての人がそうではないことを前提に話しますが、「あなたはどうしたいの?」ということを、ずっと言われてきた最初の世代だからだと思います。「将来の夢は?」とか、「キャリアは?」とか、選択肢を与えられていた回数が、上の世代の方たちよりもずっと多いんです。

また、モバイルやソーシャルメディアの関わりも大きく影響を与えていると思います。上の世代はいわゆるマスコミ世代で、みんなが同じテレビや新聞を見ていて、その環境に自分がどう合わせていくかを考えていました。それがY世代になると、環境の方を自分に合わせていくように変わっていった。こぞってチャンネル争いしていた世代と、手元にあるスマホのYouTubeでいつでも何を見てもいい世代の違いですね。これもまた選択肢の多さというものにつながってきます。

まだワークインライフに順応できていない人は、どうすることでうまく付き合えるようになりますか?

人それぞれ、自分にあったスタイルというものがありますので、共通してこうすればいいという明快な答えはありません。結局は試行錯誤をしてやっていくしかないと思います。

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「働きたいように働いていいよ」っていう環境に身を置いて、「こういう感じで働けると私は快適だ」ということを常に意識するようにして、思いついたことをまずは試してみることが大切だと思います。

その一方で自分だけではなく、他の人のスタイルを尊重することを意識するのも重要ですね。みんなでスタイルを合わせるのではなく、自分と他人と違うスタイルで働く中でどのように成果を出すか。それを粘り強く探ることがポイントになります。

ポストコロナでワークインライフはどうなる?

コロナ禍のあとの世界でワークインライフは働き方のスタンダードになりますか? それとも、元に戻ってしまうのでしょうか?

将来の予測は現時点では難しいですね。ポストコロナにおいて、結局日本ではワークインライフが広がらずに終わるというネガティブストーリーもあれば、「これはいいぞ」と、ドミノ倒しみたいに広がっていくポジティブストーリーの可能性もあります。

ただ少なくとも、私の見立てとしては、そのどちらに転んだとしても、ワークインライフに適応できない企業は、この先、業績を上げられないと思っています。

松下慶太さん - イメージ

なぜなら、そういった企業には良い人材が集まらないと思うからです。ここで言う「良い人材」は、"9時から17時まで何も言わずに働いてくれる人"ではなくて、ある種のクリエイティブなり、イノベーションなりを起こせる人たちのことです。ビジネスに付加価値をつけていかないと厳しい時代で、そういったことができる人材は、やっぱりワークインライフを実現できる人たちだと、私は思うんです。

今はどちらに転ぶのかわからないと言いましたが、私はもちろん、ポジティブな方向に進んで欲しいと願っています。まだ、ワークインライフに取り組めていない企業は、成功している企業の良いところを見て、どんどん真似してもらいたいですね。 そうしてこそワークインライフが広がっていく未来に期待できると思うので。

松下 慶太
関西大学社会学部教授。1977年神戸市生まれ。博士(文学)。京都大学文学研究科、フィンランド・タンペレ大学ハイパーメディア研究所研究員、実践女子大学人間社会学部専任講師・准教授、ベルリン工科大学訪問研究員などを経て現職。専門はメディア論、コミュニケーション・デザイン。近年はワーケーション、デジタル・ノマド、コワーキング・スペースなどメディア・テクノロジーによる新しい働き方・働く場所と若者、都市・地域との関連を研究。近著に『ワーケーション企画入門』(学芸出版社、2022)、『ワークスタイル・アフターコロナ』(イースト・プレス、2021)、『モバイルメディア時代の働き方』(勁草書房、 2019)など。
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